【徹底比較】生命保険のおすすめ人気ランキング

医療保険・就業不能保険の選び方はすべての年代・ライフステージで共通しています。どちらも公的保障が充実していますが自己負担は発生するため、十分な貯蓄がない人は負担を軽くできるよう加入を検討しましょう。

医療保険は、30万円程度の緊急予備資金がない人におすすめです。日本には公的保障があるため、1か月あたりの治療費の負担は10万円程度で済むケースが多いでしょう。しかし、あくまで公的保障でカバーできるのは治療費のみ。入院中には治療費以外にも食事代や日用品代などさまざまな雑費が発生します。雑費分はすべて自己負担なので、貯蓄が十分ではない人や、貯蓄を入院費用のために切り崩したくない人は医療保険の加入を検討しましょう。

就業不能保険は、自営業の人や1年6か月分の生活資金がない人におすすめです。働けなくなったときに活用できる公的保障に傷病手当がありますが、受け取れる金額は毎月の給料の3分の2程度。働けなくなってもこれまでと同様の生活費は必要なので、傷病手当で受け取れる金額だけでは生活できない人におすすめです。十分な貯金がない人は就業不能保険の加入を検討しましょう。

死亡保険や生存保険のなかで優先して加入すべき保険は、ライフステージによって大きく異なります。

幼い子どもがいる家庭なら、死亡保険のなかでも収入保障保険を最優先で検討しましょう。一家の大黒柱が亡くなったときの家計へのダメージは計り知れません。加えて子どもの大学入学に向けた積み立ても必要。学資保険以外にもさまざまな方法があるため、幅広い選択肢から自分に合ったものを検討するのが大切です。

子どもが独り立ちした世帯なら、老後に向けた貯蓄が最優先。セカンドライフを楽しむためには、公的年金では足りない可能性があります。そのほか、がんや介護のリスクも高くなってくる年代なので、第三分野保険の加入も視野に入れておきましょう。

70代以降の世帯なら、家族が困らないように相続の準備をしましょう。生命保険を活用することで相続税の節税ができたり、相続人同士のトラブルを未然に防げたりします。

独身や共働きの世帯なら、お金に余裕がある今のうちに貯蓄を始めましょう。貯蓄は始める時期が早ければ早いほど毎月の負担は軽くなります。

万が一のことがあった際、遺された家族は公的保障の1つである遺族年金を受け取れます。遺族年金には遺族基礎年金と遺族厚生年金の2種類があり、遺族基礎年金はすべての人の家族が、遺族厚生年金は会社員・公務員の人の家族が受け取れる年金です。

しかし、遺族年金だけでは減少した収入分をカバーしきれないことも多いでしょう。例えば、年収500万円で子どもが1人いる家庭で夫が亡くなった場合、夫が会社員なら年間190万円弱、自営業なら100万円ほどしか受け取れません（参照：日本年金機構）。

遺族年金だけではこれまでの生活レベルを維持するのが難しいため、遺された家族の生活を少しでも豊かにするには保険の加入が必須といえます。

収入保障保険は、保険の満期まで給料のように毎月保険金を受け取れる保険です。年金形式でお金を受け取れるため、遺族年金だけでは足りない金額をカバーするのに向いています。

収入保障保険のポイントは、期間の経過とともに保障額が減っていくこと。例えば年金月額15万円で保険期間65歳の場合、30歳で亡くなると総額6,300万円（＝15万円×12か月×35年間）が受け取れます。一方で50歳で亡くなった場合に受け取れる金額は総額2,700万円（＝15万円×12か月×15年間）です。

亡くなるタイミングが遅くなるほど受け取れる保険金額の総額は少なくなり、その分保険料も安く設定されています。年を重ねるにつれて、子どもの独立や住宅ローンの完済などにより遺された家族に必要な費用は少なくなっていくもの。収入保障保険はライフステージの変化とともに、必要な期間だけ必要な保障を用意できる合理的な保険といえます。

子どもの大学費用を貯める方法は、主に「投資信託」「銀行預金」「保険」の3つに分けられます。

投資信託は株式や債券などの投資商品を購入してお金を増やす方法です。運用がうまくいけば大きく増やせる一方で、うまくいかないと減ってしまう可能性があります。損するリスクを許容できる余裕がある人におすすめといえるでしょう。

銀行預金は、銀行でお金を貯める方法のことです。元本保証があるため損をすることは滅多にありませんが、増える金額もごくわずか。100万円を10年間預けても100円程度しか増えません。そのため、お金を大きく増やすというより、1円も損したくないという人におすすめできる方法といえるでしょう。

保険は貯蓄型の保険商品を利用してお金を貯める方法。死亡保障があるため、途中で契約者が亡くなってもほぼ確実に教育資金を貯められます。投資信託ほどではありませんがお金も増えて受け取れる点も魅力です。死亡にも同時に備えられるため、生命保険に加入していない人におすすめの方法といえるでしょう。

保険で貯める場合におすすめできる商品は「終身保険」「学資保険」の2つ。それぞれ細かい違いはありますが、学費の貯蓄目的なら月々貯められる金額で選ぶとよいでしょう。

老齢年金とは原則65歳から受け取れる年金のことで、「老齢基礎年金」「老齢厚生年金」の2種類に分けられます。

老齢基礎年金は国民年金から受け取れる老齢年金のこと。受け取れる金額は毎年見直され、令和4年度の基礎年金額は満額の場合月額66,250円、年間795,000円受け取れました。老齢厚生年金は、会社員や公務員など厚生年金に加入していた人が受け取れる年金のこと。受け取れる金額は加入年数と平均標準報酬月額によって異なります。

2019年に金融庁が公表した資料によると、夫65歳以上・妻60歳以上の夫婦のみ世帯の場合、毎月約5万円の赤字になる計算です（参照：厚生労働省）。生活水準や受け取る年金の種類によって不足額は変わりますが、いずれにせよ公的年金だけでは老後の生活を支えきれない可能性が高く、老後の生活に向けた自助努力が必要といえるでしょう。

老後の生活資金を貯める方法は、主に「投資信託」「銀行預金」「個人年金保険」の3種類があります。

投資信託は、3種類のなかで最も増え率に期待できる一方で、損するリスクも高い方法です。銀行預金はほとんど増やせませんが減るリスクも限りなく低いため、堅実に貯められる方法といえるでしょう。保険は銀行預金よりも増え率に期待できますが、途中で解約してしまうと元本割れするリスクがある方法です。

それぞれのメリット・デメリットを理解し、自分に合った方法を選ぶようにしましょう。

貯蓄を始めるのに適したタイミングはいくつかあり、子どもが独り立ちした時期もそのひとつです。

子どもが独り立ちするとこれまでかかっていた毎月の教育費分が浮くため、余裕ができた分をそのまま貯蓄に回すとよいでしょう。毎月の生活費を減らすことなく、老後資金の準備ができます。

がんのリスクは60代から急増します。がんは治療費が高額になりがちなので、がん保険などの備えがあると、余計な出費を増やさずに済むでしょう。

部位やステージにもよりますが、多くのがん治療は1年以上と長期化する傾向があります。さらに再発・転移するケースもあるため、家計へのダメージは計り知れません。

がん保険があると、受け取った給付金で治療費の負担をカバーできるため、貯蓄に不安がある人や、貯蓄を治療費に切り崩したくない人はがん保険の加入を検討しましょう。

介護状態になったときの費用負担に備えて介護保険の加入を検討しましょう。介護状態になると介護費用の負担が長期間にわたって続くため、トータルの負担は重くなりがちです。

統計によると、毎月かかる介護費用（公的介護保険サービスの自己負担費用を含む）は平均8.3万円。介護の期間は平均で61か月かかっているため、トータルで500万円程度の費用が発生します（参照：生命保険文化センター）。

介護保険があると保険金を受け取れるため、介護施設の入居費用や継続的に発生する介護サービス費用の負担をカバーできるでしょう。十分な貯蓄がない人はもちろん、介護費用に貯蓄を切り崩したくない人にもおすすめです。

相続目的で死亡保険に加入することのメリットの1つ目は、保険独自の控除枠があることです。死亡保険の死亡保険金には「500万円×法定相続人の数」の非課税枠があり、相続税の基礎控除とは別枠で控除を受けられます。

相続税の基礎控除額は「3,000万円＋600万円×法定相続人の数」です。法定相続人とは、民法で定められた資産を相続できる人のこと。具体的にいうと配偶者および被相続人と血がつながっている人（血族）を指します。

法定相続人が3人だと基礎控除額は4,800万円。相続財産が6,000万円の場合、一般的に基礎控除を除いた残りの1,200万円が相続税の課税対象です。一方で、相続財産のうちの一部を死亡保険で準備していると、1,500万円までの死亡保険金には生命保険の非課税枠が適用されます。

例えば相続財産のうちの2,000万円を死亡保険で準備していた場合、課税財産は下記の試算結果になります。

相続財産：6,000万円（うち2,000万円を死亡保険で準備）

①死亡保険の非課税控除枠を計算：500万円×3人＝1,500万円

②死亡保険の課税額を計算：2,000万円-1,500万円＝500万円

③最終的な相続財産額：4,000万円＋500万円＝4,500万円

実際には資産状況や相続人の数にもよって異なりますが、相続税の基礎控除額を下回り、相続税の支払いが必要なくなることも。相続財産の一部を生命保険で準備しておくことで、相続税の負担を軽くできる点が魅力といえます。

死亡保険に加入する2つ目のメリットは死亡保険金の受取人を指定できること。相続財産は本来、相続人同士の遺産分割協議によって「誰が」「どの財産を」受け取るかを決める必要があります。

相続人同士の話し合いでは、遺産をめぐって相続人同士で衝突が起こることも。遺産分割協議で決められないと家庭裁判所に調停を申し立てる必要があり、遺産相続における調停申し立ては毎年10,000件以上発生しています（参照：最高裁判所）。

死亡保険の保険金は受取人固有の財産とされており、基本的に遺産分割協議の対象になりません。自分が遺したい人を指名できるため、相続人同士のトラブルを起こさずに資産を遺せる手段といえるでしょう。

死亡保険の3つ目のメリットは、比較的すぐに受け取れること。相続財産を受け取れるのは遺産分割協議を終えたあとで、一般的には6か月程度かかります。さらに、遺産分割協議でまとまりきらず家庭裁判所の調停まで発展すると、遺産を受け取るまでに1年以上かかることもあるでしょう。

死亡保険なら1週間程度で受け取れるため、すぐに使えるお金を確保できます。受取人が保険金請求をするだけで手続きが完了するので、手間なく受け取れる点も魅力です。